技術

石炭，石油，天然ガスなどの形態で地中に固定されていた炭素が，産業革命をトリガにして地表に放出されてきましたが，上昇し続ける大気中のCO2濃度の抑制には炭素の再固定が必要です．再固定先は植物，海水，地中などがあり様々な再固定が試みられていま...

2022年3月にNEDOが技術開発ロードマップ(HDV用燃料電池)を発表するなど，発電部門，乗用車部門などのGHG排出インパクトが比較的強い分野以外でも脱炭素化の具体的な動きが活発化しています．ここで，HDVとはHeavy Duty Ve...

メタン(CH4)は，天然ガス，都市ガスなどの主成分としてポピュラーなガス燃料で，石油由来の液体燃料と比してCO2排出原単位が低く，積極利用の機運が高くなっています．下記の化学式が示すように，今ややっかいものとなっている二酸化炭素と次世代燃...

我が国の1次エネルギの6割程度は利用されておらず，脱炭素社会に向けて未利用エネルギの積極活用が期待されています．未利用エネルギは最終的に熱エネルギとして大気へ放出されますが，未利用エネルギの利活用には，廃棄されてしまう熱を何らかの手段で蓄...

2022年3月16日から18日まで，東京ビッグサイトで開催されたFC EXPOでは，燃料電池および水素エネルギ関連の様々な機器やサービスが展示され，昨年度のFC EXPOにも展示があったトヨタ自動車製および豊田自動織機製の燃料電池に加え，...

GHGのサプライチェーン排出量を求める際には，GHGプロトコルScope 3-11，すなわち自社製品から排出されるGHGの把握が必要ですが，自社製品のエネルギ使用量が変数となります．本ページでは，自社製品のエネルギ使用量を求める際に必要な...

EU欧州委員会は，2021年7月14日に2030年までのGHG排出削減目標55%(1990年比)への手段として，ガソリンエンジン車およびディーゼルエンジン車の新車販売を2035年までに禁止する旨を発表しました．既に本田技研工業は，2040...

カーボンニュートラル社会に向けて経済産業省は電化を進める意向ですが，日本自動車工業会の豊田章男会長は，2021年4月22日の定例会見で，電化だけが脱炭素の手段ではないことを主張しました．モビリティの脱炭素化では，燃料電池車両：FCVやバッ...

カーボンニュートラル社会を目指して再生可能エネルギの利用が進められる一方で，世界のエネルギ需要の100%を再エネで賄える見通しは立っておらず，化石燃料への依存がある程度想定されています．例えば，IEA(International Ener...

カーボンニュートラル社会を目指して様々な技術開発が進められていますが，決定打となりえる革新的な技術創出や既存システムの改良など様々なアプローチが考えられ，最適解は一意に定まりません．例えば，核融合発電が実現し，化石燃料に依存することなくい...