カーボンニュートラル社会の解説：Part 1，Part 2の続きです．想定されている2050年頃の社会を経済産業省が示しているカーボンニュートラル実現時の産業構造のイメージを用いて解説します．Part 3ではエネルギ変換のうち，モビリティ分野のオンロード車両に着眼します．
【参考文献】カーボンニュートラルの産業イメージ(経済産業省)：CN_Panel_B_1224.1 (meti.go.jp)
エネルギ変換：モビリティ：オンロード車両
モビリティは，乗用車両をはじめとするオンロード車両，建設用および農業用車両をはじめとするオフロード車両，船舶，航空機に分けられ，親和するエネルギの形態は様々です．
オンロード車両では，主に電動パワートレインが想定されており，バッテリ，とりわけリチウムイオンバッテリに貯蔵した電力を電気モーターに供給し，軸動力へとエネルギ変換するBEV(Battery Electric Vehicle)がシンプルなシステムとして知られています．人の移動を主な利用目的とする乗用車両では，パワーソースにかかる負荷が他のモビリティと比較的して低く(LDV：Light Duty Vehicle)，BEVは現在でも概ね実用レベルに達しています．主な課題には，(1)製造過程でのCO2排出量低減，(2)充電時間短縮，(3)無充電での走行距離延長が挙げられています．
荷物の運搬を主な利用目的とするトラックなどの運搬用車両は，走行距離が長いうえ，パワーソースにかかる負荷が乗用車両と比較して高く(HDV：Heavy Duty Vehicle)，バッテリのエネルギ密度の不十分さからBEV化は実用困難と考えられています．運搬用車両に限らずHDVでは，様々なパワーソースが検討されていますが，カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略では，水素燃料による燃料電池車両(FCV)が期待されています．主な課題は，水素インフラの拡充で，再生可能エネルギー・水素等関係閣僚会議での2017年12月26日付けの水素基本戦略では，水素ステーションを2017年時点での100ヶ所から2030年までに900ヶ所にする目標が示されています．しかしながら，2019年度末での給油所数29,637箇所を鑑みれば，2030年末時点でも水素ステーションにアクセスできる運転者は限定的かもしれません．
【参考文献】2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略(内閣官房)：siryou1.pdf (cas.go.jp)
【参考文献】水素基本戦略(再生可能エネルギー・水素等関係閣僚会議)：20171226002-1.pdf (meti.go.jp)
【参考文献】揮発油販売業者数及び給油所数の推移 登録ベース(資源エネルギー庁)：2020_0730_01.pdf (meti.go.jp)
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